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先物取引の進め方 ④転売・買戻し



先物取引の大きな特徴のひとつとして、決済日前であれば自由に転売や買戻しの手続きを行なえるということが挙げられます。これは反対売買とも呼ばれ、先物市場において売り手の場合は「買戻し」、売り手の場合は「転売」を行なうことによって、約定した契約を解消することができます。

転売・買戻しの特徴

転売・買戻しの特徴

取引最終日以前に契約を解消する「転売・買戻し」という決算方法は、様々な条件下で行なわれていきます。これらの特徴は先物取引自体のメリットやデメリットとして挙げられることも多いので、よく理解しておくと良いでしょう。

取引相手の承諾

取引相手の承諾

転売・買戻しにて契約を解消する際は、取引相手の承諾は必要ありません。当事者同士の同意は必要無く、自由に注文を出すことが可能です。これは先物取引が買い手と売り手となる当事者間に、第3機関(取引所)が介入するためです。売り手、買い手に関わらず、常に第3機関を相手に取引は進められます。しかも転売・買戻しで発生した差損益は、すべて還元されることになります。

差金決済

差金決済

転売や買戻しによる決済は、取引時に約定した先物価格と反対売買時に約定した差額金の授受により行なわれます。これを「差金決済」と呼び、商品を引き渡すことを条件に、反対取引で発生する損益のみを受け渡します。日本の商品取引所法では「商品の転売又は買戻した際は差金の授受によって決済することができる」と定義されています。すなわち、先物取引以外の取引で、転売・買戻しによる差金決済は行なうことができません。ここでいう先物取引の転売・買戻しは現物の受け渡しとは関係がないため、差金決済で取引を終えることができることになります。

リスク軽減効果

リスク軽減効果

先物取引はリターンが大きい反面、リスクも同様に大きくなる取引として認知されています。もちろん、一定のリスクを負うということを認識していなければ、先物取引を行なうことは危険だといえるでしょう。そこで重要になるのが、この転売・買戻しによるリスク軽減効果です。前述通り、取引相手の承諾無しに行なえる転売・買戻しの注文は自由度が高く、想定外の問題が生じた場合でも契約を即座に解消することでリスクを軽減することができます。こうした先物取引におけるリスク軽減が期待される注文の中で、転売・買戻しによる効果はしっかりと理解しておくと良いでしょう。

転売・買戻しの留意点

転売・買戻しの留意点

自由度が高いとご説明しました先物取引の転売・買戻しにおいても、知っておくべき留意点があります。例えば、市場価格により転売・買戻しが執行されない場合があることを覚えておかなければならないでしょう。市場価格が制限値幅に達している場合には、転売・買戻しによる最終決済を希望しても注文が約定されないことがあります。もちろんその場合には契約を即座に解消することができませんので、リスクの軽減効果も働きません。転売・買戻しは注文を執行するための条件が比較的乗り越えやすい分、こうした思わぬトラブルは見落としがちなので留意しておくと良いでしょう。