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先物取引とは何か



先物取引とはデリバティブ(金融派生商品)の一種であり、「予め定められた期日」に「特定の商品」を「取引の時点で約定した価格」で取引することを指します。通常の取引とは違い、約定を交わす時点でモノや権利といった「商品」は存在していなくても進めることができ、金銭の受け渡しも必要ありません。

基本的には価格変動による様々な影響を避けるために用いられる手段(リスクヘッジ)ですが、価格の調整機能や投機的な機能として利用される一面もあります。ここでは、先物取引によってもたらされる3つの機能についてご紹介します。

リスクヘッジ

リスクヘッジ

先物取引の特性上「リスクヘッジ」としての機能が本来の役割として挙げられます。売買の商品価格を前もって決めておくことで、将来、価格変動によって起こり得るリスクを回避し、安定した取引を行なうことができます。「ヘッジ」とはリスクを減少させるためにとられる行為を意味し、あくまで将来の不確定要素の排除のための行為であることが前提です。また、リスクヘッジには「買いヘッジ」と「売りヘッジ」という2つの方法が存在します。

買いヘッジ

将来、商品の価格が値上がりすると予想される場合に行ないます。取引の時点で価格を決めておいて、商品の値上がりがおきた場合にも約定した価格で購入することができます。商品の値上がりによって生じる、価格変動の影響を回避することが目的です。

売りヘッジ

将来、商品の価格が値下がりすると予想される場合や、市場価格の下落によって現在保有している資産価値が目減りしてしまうリスクがあるときに行なわれます。取引の時点で売却価格を決めておき、値下がりによって生じる、価格変動の影響を回避することが目的です。

商品価格の調整機能

商品価格の調整機能

先物取引における価格は、公開の市場の中で多数の参加者が競り合うことで決定されます。つまり、売り手と買い手それぞれの意思決定の合意に委ねられるために、その時点で最も公正な価格が決められることになります。これを価格調整機能と呼び、決定した価格を指標にして生産者が生産調整を行なう場合もあります。商品価格の乱高下を防ぎ、需給に見合った価格形成が実現されます。しかし、仕手やファンドの介入により価格が乱高下する場合もあるので、一定の注意は常に必要です。

投機としての機能

投機としての機能

先物取引においては、価格の変動によって利益を得る「投機」としての機能もあります。将来の価格の上昇と下落を予想して売却や買い戻しを行なえば、その差額を利益として得ることができます。投機を目的に先物取引を行なう場合は、リスクヘッジを目的とする取引とは異なり、自ら将来の価格を予測します。取引対象の商品価格の変動に影響する要素である、政治や経済、財政などの見通しをしっかりと立てて行なう必要があります。

こうした投機を目的とした取引が存在することによって先物市場は大きく変動し、取引の規模も大きく増大し、流動性も高まります。取引者の意図により価格を乱高下させる場合もあり、結果的に市場の混乱を招く事態へと発展することもあります。