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世界の主な証券取引所



世界の主要な証券取引所とされるのは、ニューヨーク証券取引所、ナスダック(ニューヨーク)、ロンドン証券取引所、フランクフルト証券取引所、ユーロネクスト(パリ)、ドイツ証券取引所、東京証券取引所、香港証券取引所、上海証券取引所、深セン証券取引所、韓国取引所、トロント証券取引所、サンパウロ証券取引所、オーストラリア証券取引所などです。

2000年代からは、証券取引所間の国際競争が激化し、国を超えて合併や買収が行なわれています。

世界の証券取引所

世界の証券取引所

世界各国に、その国を代表する証券取引所があります。そして各々の世界の証券取引所は密接につながっています。普段、ニューヨーク取引所の動向をよく耳にしますが、アメリカだけでなく世界の主要国の経済が落ち込むと、日本や世界の経済も打撃を受けることになります。

このように世界にある取引所の動向も日本の市場を判断するうえで無関係ではありません。そして今、世界の証券会社が規制緩和やIT技術の革新、市場のグローバル化の影響を受けて再編を進めている流れも、日本の証券取引所にとっては無縁ではありません。

世界最大の規模を誇る「NYSEユーロネクスト」

世界最大の規模を誇る「NYSEユーロネクスト」

2000年(平成12年)、パリ証券取引所、アムステルダム証券取引所、ブリュッセル証券取引所が合併した「ユーロネクスト」が誕生しました。さらに2007年(平成19年)には、ニューヨーク証券取引所を運営するNYSEグループと、ユーロネクストが合併し、株式時価総額では世界最大の「NYSEユーロネクスト」が発足しています。

その後も、2008年(平成20年)には、アメリカのナスダックが北欧やバルト諸国の取引所を運営するOMXを買収し、NYSEユーロネクストに次ぐ巨大取引所会社「ナスダックOMXグループ」が誕生するなど、欧米をまたがる国際競争力を持った巨大証券会社が成立しています。

世界第3位の市場「日本取引所グループ」

世界第3位の市場「日本取引所グループ」

日本では2013年(平成25年)1月に、東京証券取引所と大阪証券取引所が経営統合して「日本取引所グループ」が発足し、同年7月から大証の現物株式市場が東証に集約されました。これによって上場企業数約3423社、株式時価総額世界第3位の市場がスタートしています。

この経営統合は、低迷していた国内の市場を活性化させるとともに、証券取引所の国際的な競争の中でアジアの金融市場の中核になることを目指したものです。日本取引所が国際競争力を有し、アジアを中心とする新興国とともに成長することが期待されています。

取引所統合のメリットは?

取引所統合のメリットは?

市場の国際化が進むにつれ、投資家は投資先として自国以外の証券取引所も選べるようになりました。より魅力的な市場へと、世界中の取り引きが集まるようになっています。この「魅力」とは取扱銘柄だけではありません。使い勝手の良い売買システムや金融商品ラインナップも含まれるでしょう。

国際的な競争で生き残るために証券会社は、統合や合併によって情報システムの合理化や管理部門の統合、取り引きの増加、情報サービス収入の増加、金融商品の品ぞろえ強化などを充実させていきます。また、IT技術の急速な発展により、取り引きの電子化やグローバル化の流れに対応できない取引所も生き残り策として合併を選択しています。

日本の証券取引所でも東証と大証が統合して国際競争への対応を図っています。今後、今回の統合によってどれだけ国際競争力を高められるかに注目が集まります。